住宅の所有形態には、女性の配偶関係によってきわたった違いがある。平均持家率は有配偶者では五五％を示すのに対し、無配偶者では八％ときわめて低い。持家率の差は、すべての年齢層にわたってみられる。有配偶者と無配偶者の持家率は、三五〜三九歳では五二％と一二％、四五〜四九歳では六五％と一七％であった。有配偶女性のグループでは持家率と年齢が相関するのに対し、無配偶のままで年齢が上がる女性が持家を取得するケースは少なく、五〇〜五四歳の無配偶女性の持家率は三三％にとどまっている。
[参考]
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配偶者の有無による持家率の差は大きい。この事実が意味するのは、女性のマジョリティは婚姻関係を通じて持家社会に加わった、ということである。多くの女性は住まいの「梯子」を個人として登るのではなく、「男性稼ぎ主」の妻として登ってきた。無配偶者のほとんどは持家セクターと無縁の状況にある。そのおもな要因は、無配偶女性の経済力の低さである。若い無配偶者の持家指向は弱い。しかし、加齢にともなって住宅取得を希望するとしても、そのための経済力を備える無配偶女性は少ない。